結びついとは?/ アイフル
[ 464] 思わぬもの同士が結びついている | 仕事術 | SOHO考流記 | あすなろBLOG
[引用サイト] http://blog.pasonatech.co.jp/ohashi/105/7124.html
例えば、おしゃれをする陰にはモテたいという期待が少なからずあるでしょうし、仕事術を1つでも多く取り入れようとするのは仕事の効率を上げたい、さらには仕事以外の時間を充実させたい、という期待があるはずです。 とは言え、すべての行動がもれなく何らかの成果に結びついているかというと、そんなことはありません。厳密にいえば、細い線でうっすらとは結びついているのですが、あまりにも細すぎてそのように感じられない、ということです。言ってみれば、「風が吹けば桶屋が儲かる」的なつながりです。 ある企業で聞いた話ですが、工場で働いている人たちの仕事の能率があまりに悪いので、試しに国語のテストをしたら、びっくりするくらい語彙が少なく、成績がよくなかったそうです。たしかに「うぜーな。うぜーよ。メシいこうぜ。マジっすか?」くらいの言葉で済んでしまう世界がある。(中略)それはマズいと思って、その企業は国語教育を始めたんだそうです。それで、彼らが国語が少し面白いと思い始めたあたりから、俄然仕事の効率がよくなった。 孫引きになってしまいますが、要するに仕事の能率(成果)は語彙の増強(行動)に結びついているというのです。 今1万語の語彙力がある人がそれ以上にしようと思って読書に励んでも(1万2000語以上の教材はない)、未知の単語に出会う確率は、辞書を順番にチェックする方法に比較すれば、はるかに低いでしょう。効率が悪いのです。 語彙力のアップ(成果)を目指す人にとっては、一般的な読書(行動A)よりも辞書を読む(行動B)の方がショートカットになる、というわけです。 これを仕事術の文脈に置き換えれば、仕事の効率アップ(成果)を実現するには、仕事の実践から得ようとする(行動A)よりも、仕事術の本を読む(行動B)の方が早い、ということになります。 それぞれの行動Aと行動Bの違いは、常識と非常識、メジャーとマイナーの対比といえます。そして、前者は結果がすぐに分かるのに対して、後者はしばらく続けないとその効果のほどが確認できないという特徴があります。 強引に分けるなら、前者は一見効率的ですが「インスタント食品」であり、後者は一見非効率ですが「オーガニック食品」と言えなくもないでしょう。 あすなろBLOGのトラックバック・コメントは承認制になっています。すぐにブログに反映されませんので、ご了承ください。 ITエンジニア派遣で仕事探し!!無料キャリア相談会開催中!!ITプロフェッショナルを目指す方へ!セミナー開催中! |
[ 465] 事件解決に結びついた情報には最高300万円が支払われます〜捜査特別報奨金:政府広報オンライン
[引用サイト] http://www.gov-online.go.jp/useful/article/200804/2.html
警察庁では、皆さんから重要凶悪犯罪等の被疑者を検挙するための情報提供を受けるため、平成19年4月1日、捜査特別報奨金制度を導入しました。制度がスタートして1年を迎え、第1回公告事件の募集期間が平成20年4月30日で終了します。事件について思い当たることがありましたら、どのようなささいな情報でも結構ですので、あらかじめ指定された警察署の受付窓口までご連絡ください。 平成12年12月31日に東京都世田谷区で起きた一家4人強盗殺人事件、平成19年3月26日に千葉県市川市で起きた英国人女性殺人・死体遺棄事件など、世間の注目を集めた凶悪事件が、被疑者不詳、あるいは逃走中のため未解決となっています。これらの事件をはじめとする23の重要・凶悪事件について、現在、捜査特別報奨金制度による懸賞広告が実施されています。 対象事件は、警察署などで掲示されているポスターのほか、警察庁ウェブサイト、各都道府県警のウェブサイトに掲載されています。 報奨金の上限額は、特別手配、指名手配等被疑者の特定している事件については原則として100万円、被疑者が特定していない事件については300万円となっています。応募期間はいずれの事件も、原則として公告から1年以内です。 事件が解決すると、情報提供者に対し、被疑者の検挙または事件の解決への寄与の度合に応じて上限額の範囲内で報奨金が支払われます。事件解決へ貢献された方が複数いる場合は、その度合いに応じて上限額の範囲内で分割して支払われます。 情報を提供された方の氏名、住所等の秘密は警察が責任をもって守りますので、安心して情報をお寄せください。情報は匿名でお寄せいただくこともできますが、匿名の方については、報奨金をお支払いすることができませんのでご注意ください。また、警察職員およびその親族、共犯者、情報入手の過程で犯罪等を行った方に対しても報奨金をお支払いすることができません。なお、情報の受付方法は、事件により、電話やファクスのほか、電子メールでも受け付けるなど異なりますので、警察庁ウェブページなどでご確認ください。 どのような事件も、未解決のまま時間が経過すると、事件の立証が難しくなり、それだけ犯人の検挙が困難となります。平成20年4月30日には、第1回公告(平成19年5月1日官報掲載)の事件の募集期間が終了します。断片的な情報の提供でもかまいません。重要・凶悪事件の犯人の検挙に皆様のご協力をお願いします。 「お役立ち記事」では、国の行政施策の中から暮らしにかかわりの深いテーマ、暮らしに役立つ情報をピックアップし、分かりやすくまとめて提供しています。 |
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